チャイナ エアライン、ザ・ニュースレンズ・ジャパン(The News Lens Japan)との インスタコラボレーションを開始 ~観光再開へ向け、台湾観光情報を定期的に発信~
2022/10/05ザ・ニュースレンズ・ジャパン(The News Lens Japan)(神奈川県横浜市 代表取締役社長:松村勲、以下TNLJ)が、チャイナ エアライン(東京都千代田区 日本支社長:張鴻鐘)に、コロナ後の観光再開に向け、台湾観光情報を提供。チャイナエアラインのInstagram上で定期的に情報を発信いたします。
昨今の新型コロナウイルス感染再拡大や、コロナ禍以前との個人旅行のスタイルの変化、世の中のSNSツールの進化により、旅行、観光情報に接触する媒体、ユーザーのタッチポイントはそれまでとは変化し、SNS上での情報発信の重要性が再認識されています。
コロナ期間中、空白となってしまった海外旅行により、これからの観光再開に向け、旅先の最新の観光情報を入手する場所、機会が減少していました。
そこで今回、台湾の主要観光都市や日本に拠点を有しており、台湾 - 日本便が充実しているチャイナ エアラインの観光促進施策と、多くの観光コンテンツを保有しており、またSNS運用と国内でのメディア戦略に富んでいるTNLJが協力し、今回のインスタコラボレーションが実現しました。
今後は両社の強みを活かし、Instagramでまだ知られていないディープな台湾の観光コンテンツをいち早く展開することで、観光再開時に個々人の旅行のニーズに合った情報と価値を提供してまいります。
チャイナ エアライン × ザ・ニュースレンズ・ジャパン(The News Lens Japan)インスタコラボ
情報配信開始:2022年8月より随時
配信内容: 台湾の観光情報を月に4回、Instagram上で配信
chinaairlines.jp Instagram
チャイナ エアラインは今後とも台湾と日本の空を繋げ、TNLJとの様々なコラボレーションを実施する予定です。
【チャイナ エアライン会社概要】
日本支社長 :張鴻鐘
所在地 :東京都千代田区内幸町1-2-1 日土地内幸町ビル8階
電話 : 81-3-6378-8855
サービスホットライン : 81-3-6378-8855
営業時間 : Monday to Friday 09:00 - 12:00, 13:00 - 17:30 (Closed on Sat, Sun and National Holiday)
チャイナ エアライン会社 URL
チャイナ エアライン会社 Instagram
【ザ・ニュースレンズ・ジャパン 概要】
The News Lens(TNL)は中国語(繁体字)・英語主体の新興ニュースメディアとして2013年に台湾で創設されました。
特定の政党やゴシップ情報に左右されず、ジャーナリズムの原点に立って革新的なコンテンツを提供し続けるTNLは、その姿勢から台湾・香港・東南アジアなど東アジア圏のデジタルネイティブから圧倒的な信頼を得ています。「ザ・ニュースレンズ・ジャパン」(The News Lens Japan)はTNL初の日本語版メディアとして、クリアなレンズ、シャープな視点で日本から世界を、世界から日本をリアルにとらえ、多種多様なオリジナルコンテンツを提供しています。
また、TNLが属するTNL Media Groupは、ニュース以外にも幅広い分野に特化した10つのオンラインメディアを有し、グループ全体で月間2,500万人以上の読者を持つ台湾最大級の総合メディアグループです。
ザ・ニュースレンズ・ジャパン URL
ザ・ニュースレンズ・ジャパン Instagram
【TNLメディアグループ 概要】
TNL Media Group は、中華圏向けの初の独立系メディアとして発足し、国境を越えたコンテンツとデータ技術を融合させたメディア サービス プラットフォームとして躍進を続けている。
インターネットのネイティブ世代からの圧倒的な支持を受けて読者層が拡大し、現在は様々な世代に向けた、影響力のある多種多様な情報を提供している。
ゼロパーティ、ファーストパーティ、およびサードパーティのデータデータベースを活用し、AIデータ分析をはじめ様々なマーケティングテクノロジーを用いてユーザープロファイルを効果的に把握することができる。
コンテンツ、データ、テクノロジーを駆使し、適切なコンテンツ配信とデジタルトランスフォーメーションを実現する最も信頼できるパートナーである。
グループは 9 つのメディア ブランドと 11 の子会社で構成され、台北、香港と日本で 290 名を超える社員が従事。投資家としてNorth Base Media、Youtube共同創設者の Steve Chenなどが名を連ね 、シリコン バレーのベンチャー キャピタル大手 Tim Draper の投資ファンド Draper Associates も出資者として参画している。
詳細については、グループの公式ウェブサイトをご覧ください
※プレスリリースに掲載されている情報は、発表日現在の情報であり、時間の経過または様々な後発事象によって変更される可能性がありますので、あらかじめご了承ください。